中小企業におけるUTMの必要性を解説！メリット・デメリットおすすめメーカーまで

「UTMの導入を検討しているが、本当に自社に必要なのだろうか」

近年は中小企業であってもサイバー攻撃の対象になるため、自社のセキュリティ対策に不安を感じている方も多いでしょう。

その際、検討されるのはUTMですが、コスト面や機能面など、慎重に判断したいところです。

そこでこの記事では、中小企業におけるUTMの必要性と、メリット・デメリット、注意したい意見を解説します。

【この記事でわかること】
・中小企業こそUTMの必要性が高い理由
・UTMを導入するメリット・デメリット
・導入時に注意しておきたい意見
・中小企業におすすめのUTMメーカー

「UTMの入れ替えを考えている」「UTM導入の費用感を知りたい」とお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

UTMは中小企業こそ必要性が高い

中小企業は、次の3つの理由からUTMの必要性が高い立場にあります。

この章で解説する内容
・大企業よりもランサムウェア被害に遭っている
・取引先からセキュリティ対策の証明を求められることが増えている
・会社の規模以上に被害が拡大する可能性がある

大企業よりもランサムウェア被害に遭っている

警察庁が公表するランサムウェア被害の報告では、被害組織のうち中小企業の割合が6割を占めており、大企業を上回ります。

ランサムウェアは、情報を人質に身代金を要求してくるウイルスです。

「規模が小さいから狙われない」というのは、過去の考え方です。セキュリティ対策が手薄な中小企業ほど、攻撃者にとって狙いやすい対象になっています。

中小企業が狙われやすい理由
・セキュリティの専任者がおらず、対策が後手に回りやすい
・対策予算が限られ、最低限の防御にとどまりやすい
・取引先を経由した侵入の踏み台にされることもある

主流のサイバー攻撃であるランサムウェアの被害に遭っている中小企業が増えているため、UTMの必要性が高くなっています。

取引先からセキュリティ対策の証明を求められることが増えている

今後、業界によっては、取引先から自社のセキュリティ対策の証明を求められるケースが増えます。

近年、セキュリティ対策が手薄な中小企業を踏み台にして、大企業に攻撃を仕掛ける「サプライチェーン攻撃」が流行しているためです。

サプライチェーン攻撃の例
・部品メーカーが止まり、自動車メーカー全工場がストップ
・踏み台にされた取引先のメールから、グループ全体に感染拡大
・クラウドサービスの障害で、数千社のシステムが同時ダウン

サプライチェーン攻撃に備え、政府主導の「セキュリティ対策評価制度」も施行に向け動き始めています。

自社の対策が不十分だと判断されれば、取引の継続や新規契約に影響が及ぶ可能性もあります。そのため、中小企業でもすぐに対策を始められるUTMの必要性は高いです。

会社の規模以上に被害が拡大する可能性がある

サプライチェーン攻撃が怖いのは、会社の規模以上に被害が拡大する可能性があることです。一度攻撃を受けると、取引先やその先の企業へとドミノ倒しのように連鎖し、業務停止や損害をもたらします。この連鎖的な被害は「サイバードミノ」とも呼ばれます。

復旧にかかるコストの例
・正常業務にもどるまで1カ月以上かかる場合がある
・復旧費用に1,000万円かかるケースもある
参考：警察庁「令和７年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」

UTMはIT専任スタッフがいない中小企業でも導入・運用しやすく、被害リスクを考えると必要性は十分に高いと言えます。

また、UTMを導入する際には、自社のセキュリティ対策を全体的に見直すのもおすすめです。

中小企業がUTMを導入するメリット

必要性を理解したところで、次に具体的なメリットを見ていきます。

この章で紹介するUTMのメリット
・1台で複数のセキュリティ対策ができる
・IT専任スタッフがいなくても対策ができる
・社員のITリテラシーが高くなくても機能で対策できる

1台で複数のセキュリティ対策ができる

UTMの最大の特徴は、複数のセキュリティ機能を1台でできることです。

主な機能	役割
ファイアウォール	不正な通信を遮断し、社内ネットワークへの侵入を防ぐ
アンチウイルス	ネットワーク上のウイルスを検知・除去する
IDS/IPS	不正侵入を検知（IDS）・防止（IPS）する
Webフィルタリング	危険なサイトへのアクセスをブロックする
アンチスパム	迷惑メール・フィッシングメールを遮断する

これらの機能を個別に導入すると、製品ごとに設定・管理・更新の手間がかかります。 UTMを使えば、ネットワークの入り口で通信をまとめて監視できるため、対策の抜けが生まれにくくなります。

IT専任スタッフがいなくても対策ができる

UTMは機能が1台に集約されているため、専任のスタッフがいなくても運用しやすい製品です。 一元管理によって得られるメリットは、次のとおりです。

一元管理で得られるメリットの例
・管理画面や問い合わせ窓口が一本化される
・トラブル発生時に原因となる製品を探す手間が減る
・経営者や総務担当者の兼務でも管理しやすくなる

中小企業の多くはIT専任のスタッフを置いていないため、この一元管理のメリットは大きいといえます。

社員のITリテラシーが高くなくても機能で対策できる

UTMは、社員個人の注意力に頼らず、機能側で自動的に脅威をブロックできます。

自動でできる対策の例
・危険なサイトへのアクセスを自動でブロックする
・不審な通信を検知して遮断する
・迷惑メール・フィッシングメールを自動で振り分ける

社内でセキュリティに関するルールを共有し、注意していてもミスが発生する可能性をゼロにはできません。

機能面での対策を行える点もUTMを導入するメリットです。

中小企業がUTMを導入する際のデメリット

中小企業がUTMを導入する際は、デメリットも把握しておくといいでしょう。

この章で紹介するUTMのデメリット
・全機能を有効にすると通信速度が低下する可能性がある
・PCなどの端末は防げない
・効果を実感できず高額に感じる

全機能を有効にすると通信速度が低下する可能性がある

UTMは機能をフルに有効にすると処理の負荷が高まり、通信速度が低下する場合があります。

通信速度が低下する例
・ファイアウォール機能のみのスループットは6,400Mbps
・IPS・アンチウイルス・アンチボットなどの脅威対策機能をすべて有効にした状態での実効スループットは970Mbpsまで低下

自社の回線速度や接続台数に対して、スループットに余裕のあるモデルを選ぶことが対策になります。

カタログ上の最大スループットではなく、セキュリティ機能をフル有効化した状態の数値で確認するのがポイントです。

PCなどの端末は防げない

UTMはネットワークの入り口を守る機器であり、端末そのものを守るわけではありません。 次のような脅威には、UTMだけでは対応できません。

UTMで防げない脅威
・USBメモリ経由のウイルス感染
・端末内で直接実行されるマルウェア
・社内からの不正なデータ持ち出し

端末内部までカバーしたい場合は、ウイルス対策ソフトを組み合わせる必要があります。UTMとEPPを併用すれば、ネットワークの入り口と端末の両方から多層的に対策できます。

効果を実感できず高額に感じる

UTMに限らずセキュリティ機器は、効果が目に見えにくいため、費用に対して高額だと感じてしまう方もいます。 攻撃を防いでいても、日常的にその効果を実感する機会は多くありません。

効果が実感しにくいという悩みに対しては、各社遮断できた脅威をレポートとして見られるようなサービスを展開しています。

サービスの一例
・SAXA　→　「サクサ見える化サイト」ユーザー専用Webページで確認できる
・Check Point　→　レポート配信機能が標準搭載されている

また、UTMの導入費用が高額だと感じている場合は、月額プランで負担を軽減するのも1つの手です。

中小企業がUTMを導入する際に注意したい意見

UTMを調べていると、判断を迷わせる意見に出会うこともあります。 ここでは代表的な2つの意見を取り上げます。

この章で紹介する内容
・UTMはもう古い技術なので必要ない
・UTMは義務化されるので必要

UTMはもう古い技術なので必要ない

「UTMはもう古いので必要ない」という意見は、高度な運用体制を持つ「大企業」を前提にしたものです。大企業と中小企業では、セキュリティの前提となる環境が異なります。

近年、クラウドサービスの普及やテレワークの浸透により、「オフィスのネットワーク（境界）を守るだけでは不十分」という考え方が強まりました。この変化を受けて大企業を中心に広まったのが、すべての通信を疑って検証する「ゼロトラスト」という新しいアプローチです。

しかし、大企業に適した対策と、中小企業に適した対策には次のような違いがあります。

比較項目	大企業（ゼロトラスト型）	中小企業（境界防御型）
主な環境	クラウド中心・他拠点・テレワーク前提	拠点内（オフィス）ネットワークが中心
適した対策	EDR（端末監視）やSASEなど	UTMによるオフィスの入り口対策
運用体制	専門のセキュリティ担当者が前提	専任者がいなくても運用できる設計が必要

大企業向けの「EDR」や「SASE」は、専門的な運用が必要なため、IT担当者がいない中小企業では使いこなせません。

オフィス中心で業務を行う中小企業にとって、1台で手間なくネットワークを一括ガードできるUTMは、今もなお効果の高い選択肢です。

UTMは義務化されるので必要

現時点で、UTMの導入自体を義務付ける法律はありません。

営業の場面で「いずれ義務化される」と説明されることがありますが、これは契約を急がせるための営業トークの可能性があります。

導入を判断する際は、義務化の有無ではなく「自社のセキュリティ環境に合っているか」を基準にすることが大切です。

よくある営業トークの見分け方は以下の記事で解説していますので、あわせて参考にしてください。

▶UTMの営業トークに要注意｜中小企業が騙されないための判断基準

中小企業におすすめのUTM

中小企業におすすめのUTMを紹介します。

製品	特徴	こんな企業・場合におすすめ
UTM　サクサ 　SS7000Ⅲ	東証スタンダード上場のサクサ株式会社が提供する、基本機能を備え国内メーカーの安心感で人気のUTM。 製品の詳細を見る→	国内メーカーの安心感を重視したい／まずは基本的なセキュリティ対策から始めたい企業
UTM　Check Point Quantum Spark 2500シリーズ	Check Point社製のUTMで、アンチボットなど高度な機能を標準搭載。 製品の詳細を見る→	より高度・強固なセキュリティを求める／海外製でも実績ある製品を選びたい企業

「自社に合った具体的なメーカーが知りたい」「どんな機能があればいいか判断できない」などUTM機器の選定に悩んでいる場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

中小企業のUTM必要性についてよくある質問

最後に中小企業のUTM必要性についてよくある質問を紹介します。

Q. 中小企業にUTMは必要ですか？

専任のIT担当者がいない、拠点が少ない、セキュリティ予算が限られている中小企業ほど、UTMの必要性は高いといえます。取引先からセキュリティ対策を求められている場合は、早めの検討をおすすめします。

Q. UTMの有名なメーカーは？

サクサ、チェック・ポイント、フォーティネット、ヤマハなどが代表的なメーカーです。国内メーカーは日本語サポートの手厚さ、海外メーカーはセキュリティ性能の高さに強みがある傾向があります。

Q. UTMを設置してくれる業者は？

UTMメーカーの正規代理店や、ネットワーク工事とあわせて対応できるIT業者への相談が一般的です。設定代行や導入後のサポート体制まで対応しているかを確認して選ぶことがポイントです。

まとめ

近年は中小企業でも、サイバー攻撃の被害に遭いやすくなっているため、セキュリティ対策は必要不可欠です。

「UTMは効果がわかりにくく、高額に感じる」「ここまでの機能は必要ないかも」

そのように悩み、UTMが必要かどうか迷っている方は、ぜひ一度自社のセキュリティ対策を見直す意味でもご相談ください。

実際にどんな機能があるのか理解できれば、UTMが必要か、そうでないか判断できるようになります。